患者数・患者調査・疫学

パーキンソン病は、10代～80代まで幅広く発症するが、中年以降の発症例が多く、高齢になるほど発症率及び有病率は増加する。20代の発症は稀である。40代以下で発症した場合を若年性パーキンソン病と呼ぶが、症状事態に大差はない。日本における有病率は10万人当たり100～150人と言われる。欧米では10万人当たり300人と見積もられている。

明らかな人種さや地域差があるかは不明であるが、白人と比べてアフリカ系アメリカ人の発症率は4分の一程度、アジア人の場合は三分の一程度とする資料もある。日本での有病率は増加傾向にあり、

1．高齢化に伴うパーキンソン病そのものの増加
2．診断率の向上
3．治療の進歩による患者の寿命の延長による

と言う説がある。一方、年齢調整後の発症率・有病率は依然とほぼ変化がないとする報告もある。性差については、アメリカでの研究やオランダからの報告などにより、欧米では男性が多いとされている。しかしながら、日本ではどの調査でも女性が多いとの報告がなされており、この違いの理由はいまだに解明されていない。

厚生労働省の2012年の患者調査では、パーキンソン病患者数は12万人となっている。また厚生労働省特定疾患医療受給件数の統計によれば、2011年度の受給件数は116,536件であり、全特定疾患中、腫瘍性大腸炎に次いで多い。

なお、2003年10月よりパーキンソン病関連疾患として本疾患に進行性核上性麻痺と大脳皮質基底核変性症を合わせたものになった為、現在では本疾患の正確な人数を反映する数値ではなくなっている。また特定疾患受給の要件として、ホーン・ヤールのスケールのステージ3以上が目安となっている為、実際の患者数はより多いものと予想される。

パーキンソン病ケアプログラム